サムスンディスプレイが来年から液晶表示装置（LCD）パネルの生産を中止する。これに伴う中華圏メーカーのシェア拡大に業界の関心が集まっていると聯合ニュースなど韓国各紙が伝えた。
8日、市場調査会社のディスプレイのサプライチェーンコンサルタンツ（DSCC）の最近報告書によると、サムスン電子は、昨年基準でLCDパネルの3分の1をサムスンディスプレイから供給を受けていたという。
2021年には、サムスンディスプレイのパネルの生産中止により、サムスン電子への供給が止まるため、中国CSOT（華星光電）、BOE（京東方）などが代わりに供給すると、同報告書では予想した。
また、サムスン電子は、台湾フォックスコンが買収したシャープのパネルも上半期から供給を受けるとされており、ほとんどのシェアを中華圏企業が占めることになる。
報告書はまた、サムスンディスプレイの中国のLCD工場がCSOTの親会社である中国TCLに移る可能性が大きいと予想した。 TCLは、現在、サムスンディスプレイの蘇州（蘇州）LCD工場（SSL）の株10％を保有しているとし、サムスンディスプレイはCSOT系のCSOSDT社の株6.6％を保有する。
国内でのLCDパネルの生産を中止したLGディスプレイも、中国にある8.5世代生産ラインなどの工場の一部を売りに出すという見通しも出ており、中華圏企業が生産能力をさらに拡充する可能性がある。
これにより、来年BOEとCSOTの生産能力シェアはそれぞれ35％、23％となり、今年（24％・13％）に比べ大幅に拡大する見通しだ。 LGディスプレイは、同期間14％から12％に減少するとみられる。
今年の世界の大型LCDパネル（7世代以上）の生産能力は、前年比1％減り、来年には2％追加で減少すると分析された。
（参考記事：「LCD撤退と新たな協業提案、サムスンDが中国各社に」）
（参考記事：「サムスンディスプレイ、LCD生産ラインを整理へ」）
