朝鮮日報は19日、中国メディアなどを引用し、中国ディスプレイメーカーであるBOEやCSOTが、アップルなどの製品へのOLEDパネル供給を試みるも失敗に終わった事実を紹介。しかし、BOEなどによる努力は今後も継続されるとし、その追い上げに「警鐘」を鳴らした。
BOEとCSOTはアップルやサムスンのスマートフォンへのパネル納品を試みていたが、サンプルがテストの合格できなかったと伝えられる。
しかし、「本格的にOLED量産を始めて3年のBOEが中小型OLED市場の門を叩いたことから、国内(韓国)のメーカーはとても緊張している」と朝鮮日報は伝えた。また、「今年はBOEが納品に失敗したが、来年には成功する可能性が高い」という業界関係の話も伝えた。現在、スマートフォンなどに搭載される中小型OLEDパネルはサムスン電子が約8割のシェアを握っている。大型パネルはLGディスプレイが9割を占める。
同紙は、続けて、「中国を怖がる一番大きな理由は、中国政府の支援だ」とし、中国当局が同国企業に対し、OLED分野で大規模な投資を続けていると指摘。たとえば、BOEは現在、重慶市と福州市にOLED工場を新設しているが、これら生産能力は月18万枚以上に達するが、これはサムスンディスプレイ(16万5000枚)を超えるものであると分析した。
朝鮮日報は、「大規模の補助金を得た中国企業は低価格攻勢を広げる見込みだ」と予想し、「中国産OLEDは品質面で韓国産に追いつけていないが、価格は30%ほど安いことで知られている」と伝えている。