サムスンのフォルダブルOLED、損益分岐は2022年か

韓国メディア・KIPOSTは8日、DSCCの調査などを基に、「サムスンディスプレイが生産するフォルダブルOLEDは生産原価が高く、来年まで赤字体質を抜け出すのが難しい」と報じた。

市場調査会社DSCCは、サムスンディスプレイが「Galaxy Z Flip」用に供給する6.7インチのフォルダブルOLED生産原価を135ドル前後(約14,500円)と推定。これは販売価格である約125ドル(約13,500円)より1個あたり10ドル(約1100円)ほど高い水準だ。
 
(参考記事:「サムスン、UTG供給会社と関係強化。新契約とロイヤリティ」)
(参考記事:「zフリップ発売でUTGとCPIの素材対決?」)
 
KIPOSTは、「今後生産量が増えて生産技術が向上すると原価が下がるが、販売価格も同じく安くなる」とし、「販売価格が原価を上回る時点、すなわち黒字体質に戻る時期は2022年と推定する。2年後にGalaxy Z Flipパネルの生産原価は1台当たり90ドル(約9,700円)程度で、販売価格100ドル(約10,700円)より低い」と報じた。

続けて、「フォルダブルOLEDで最も大きな原価比重を占める部分はカバーガラス」であるとし、「Galaxy Z Flipも20μmほどの超薄型ガラス(UTG)をカバーで使用した。DSCCはこのUTG原価を1つ当たり40ドル(約4,300円)と推定した。パネル全体の原価が135ドル(約14,500円)程度という点を考えるとUTGの原価比重が30%になる」と伝えた。

一般のスマートフォン用6.7インチOLEDパネル(3168×1440)のカバーガラスの原価比重が15%であるとされ、UTGの原価比重の高さが明らかになった形だ。UTGの生産歩留まりは20%前後であると同紙は伝えた。

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