「日本製品の不買運動、今後も続ける」が80%…韓国調査結果

昨年始まった日本製品不買運動に、韓国の成人10人のうち7人が参加したことが分かった。

エンブレインモニター(MACROMILL EMBRAIN)が先月27日から今月2日まで、韓国の満19〜59歳の成人男女1千人を対象に、日本製品不買運動に対する認識調査を実施した結果、71.8%が参加した経験があると答えた。

女性の参加率は76.4%で、67.2%を記録した男性よりも高く現れ、30代(75.6%)、50代(74%)、40代(70%)、20代(67.6%)の順で高い参加率を見せた。

回答者の81.2%は、不買運動を介して、その国や企業に警告をすることができると答え、73%は不買運動がその国や企業の行動を変えるための効果的な手段となり得ると答えた。

不買運動は生活・ファッション製品を中心に行われたことが分かった。不買経験があるブランドを調査した結果、ユニクロが75.7%で1位を占めた。続いてアサヒビール(71.1%)、サッポロ(56.6%)、ABCマート(49.4%)、無印良品(47.5%)、キリンビール(44.4%)の順だった。

エンブレインモニターによると、不買運動は、今後も相当期間続くものと見られる。日本製品の不買運動が必要であると答えた回答者は69.3%を記録した。不買運動の積極的支持や励ましが必要だと答えた回答者も59.9%に上った。

また、今後も日本のブランド不買運動に参加する意向があるかという質問に対し、回答者の41.9%は積極的・継続的に参加する計画であると答え、37.6%は強度が低くても参加する意向があると答えるなど、肯定回答が79.5%に達した。

半数以上の回答者が、ユニクロやアサヒビール、トヨタ、ホンダ、ABCマートなどのブランドに対して不買運動が続ける必要があると答えた。特にユニクロの不買が続くべきだと答えた回答者が65.8%に上り、強い反感が続いていることが明らかになった。

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