「半導体は大型株より中小型株の反発がより速いだろう」韓国証券社

ハナ金融投資は18日、半導体業界に関する投資レポートを公開した。
 
(参考記事:「サムスンが米に5ナノEUVライン設置か…「米韓首脳会談の前後に発表」と韓国紙」)
 
キム・ギョンミン首席研究員は、「週間の収益率は、コスピ-1.4%、コスダック-1.2%、KRX半導体-3.1%、米国iShares PHLX Semi.ETF -4.2%、台湾の半導体-8.2%、中国の半導体+ 1.8%を記録した」とし、「中国を除いて韓国、米国、台湾で半導体業種が売りだった」と指摘。続けて、「米国発のインフレ懸念が景気過熱とコスト負担の懸念を引き起こした台湾の大規模な停電事件はP / Q / Cの中でQの増加を制限するという懸念を拡大した」と述べた。

キム研究員は、韓国について「サムスン電子とSKハイニックスの週間収益率はそれぞれ-2.2%、-8.5%と振るわなかった」としつつ、「中小型株の中で好実績を発表したいくつかの企業の株価は比較的堅調だった。コミコ+ 11.1%、ユニセム+ 4.5%を記録した」と指摘した。

キム研究員は、「実績シーズンが終わった後、全世界的に半導体業界の株価が低迷している。P / Q / Cの中からQの増加を制限する事件、事故が続いてたからだ」と指摘。「Pが上昇する局面ではQの増加が制限されていないならば、さらに大規模な実績を達成することができるが、そうでないという点が株価の足を引っ張っている」と言及した。

キム研究員は、「大型株の反発は制限的であり、中小型株の反発がより速いと予想される」とし、「サムスン電子やインテル、TSMCも、どの国どの地域で、どれ程の規模で設備投資を展開するかどうかについて、弾力的な立場をとっており、水半分、肉半分という状況だからだ」と述べた。
続けて、「したがって、海外の半導体顧客の売上寄与度が高い、もしくはそういった顧客との接点を拡大する中小型株に投資家の関心が続くものと予想される」と分析した。
 
(参考記事:「台湾TSMC、アリゾナに最先端3ナノ半導体ラインも建設か…ロイター報じる」)
(参考記事:「SKハイニクス「キオクシアは今年下半期にIPOすると聞いた…投資分は徐々に売却」」)
(参考記事:「SKハイニクス「8インチファウンドリを検討中」…Q1電話会議で」)

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