(画像出典：サムスン電子)
今年上期、サムスン電子とLG電子がグローバルテレビ市場で中国メーカーを抜いて50%（売上基準）のシェアを達成した。
聯合ニュースの報道によると、新型コロナウイルス感染症（コロナ19）の拡大などで、第2四半期の販売量が第1四半期よりやや減少したが、上期全体ではコロナ以前の水準より販売が伸びたという。
サムスン電子が世界トップの座を維持する中、第2四半期に入りLG電子のOLEDテレビの躍進が目立ち、両社のシェア格差は以前より縮まった。
24日、グローバル市場調査会社のオムディアの発表によると、今年上期に全世界で販売されたテレビは計9911万台、総売上高は542億8千600万ドル（約5兆9549億円）と集計された。これは昨年上期よりそれぞれ7.4%と36.1%増加した数値だ。
韓国企業が75インチ以上、2千500ドル（約27万4千円）以上の高価製品に集中するプレミアム戦略が功を奏し、上期もグローバル市場をリードした。
売上基準ではサムスン電子が31.0%のシェアでトップの座を守り、LG電子が2位で19.0%を記録し、韓国企業2社で世界全体テレビ市場シェアの半分（50%）を占めた形となる。
これは日本のソニー（9.3%）と中国のTCL（7.4%）、ハイセンス（7.3%）を大差で上回るものだ。
数量ではサムスン電子が昨年上期（1907万台）より10.3%増えた2103万台（21.2%）を販売し、5年ぶりに販売台数が2000万台を突破した。
新製品「ネオ（Neo）QLED」を前面に押し出したプレミアムQLEDラインが上期に約400万台売れ、昨年より46%以上成長した。
サムスン電子は今年、QLEDテレビの販売量が1千万台を超え、16年連続グローバルテレビ市場でのトップの座につくことが確実視されている。
LG電子は上期に1356万台（13.7%）を販売し、前年同期（1千78万台）比25.8%増となった。
最近、中国広州工場のOLEDパネル生産量の増加により、OLEDテレビ供給が増え、価格競争力も高まり、販売量が急増したのだ。
特に今年第2四半期のLG電子のOLEDテレビ出荷量は昨年同期の3倍水準である94万5600台で、過去最大を記録した。
しばらく低迷していたOLEDの販売が躍進し、昨年下期は11.3%ポイントだった両社のシェア格差は、今年上期は7.5%ポイントへと縮まった。
第2四半期のグローバルテレビ販売台数は計4785万台で、昨年第2四半期（4564万台）より増加したが、季節的なオフシーズンにコロナの再拡散などで今年第1四半期（5125万台）より減少した。
このうち、サムスン電子の販売台数は計941万台で、昨年第2四半期（862万台）より増えたが、今年第1四半期（1161万台）より220万台減少したものと集計された。
サムスン電子は、コロナ再拡散の影響で、最近、グローバルテレビ生産の前哨基地であるベトナム·ホーチミン市の家電工場の稼働率が40%を下回るなど、一部生産に支障を来たしている上、ライバル商品であるOLEDテレビの供給が増加し、第2四半期の販売量が減少したというのが業界の分析だ。
LG電子も第2四半期の出荷量が計628万台で、前年同期（446万台）より大きく増加したが、今年第1四半期（728万台）に比べ約100万台減少した。
業界関係者は「下期のグローバルテレビ市場はコロナ報復性消費が本格化した昨年とは違い、『ペントアップ（pent-up、抑えられた）』需要が減少し、ワクチン接種の拡散で『巣ごもり』需要も減少、販売量もやや減少するとみられる」とし「業界間の販促競争も激しくなる」と予想した。韓国聯合ニュースが報じた。
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