コロナ19の恩恵を享受したメモリー半導体景気が、今年下半期から下向きに転じるという見通しが出ている。当初、業界では今年からメモリー半導体の「スーパーサイクル」が続くと見込んでいたが、期待とは裏腹に流れている。ソウル新聞が報じた。
1日、市場調査会社DRAMエクスチェンジによると、パソコン用DRAM汎用製品である「DDR4 8G」の9月の平均固定取引価格は前月（8月）と同じ4.1ドル（約456円）と集計された。7月に前月比7.8%急騰した4.1ドル（約456円）で落ち着いた後、3ヵ月間同じ価格を維持している。メモリーカードと移動式保存装置（USB）に搭載されるNAND型フラッシュ汎用製品であるMLC128Gbの平均固定取引価格も7月以降から今月までずっと4.81ドル（約535円）と横ばいの状態だ。
さらに、半導体市場調査会社のトレンドフォースは最近の報告書を通じて、DRAMとNAND型フラッシュメモリの今年第4四半期の価格が第3四半期に比べて下落するものと見込んでいる。DRAMの平均販売価格は3~8%、NAND型フラッシュは0~5%程度下落すると分析した。なかでもパソコン用DRAMはノートパソコンの需要減少で5~10%まで落ち、サーバー用DRAMも0~5%程度値下がりするとの見通しを示した。NAND型フラッシュの中ではソリッドステートドライブ（SSD）がノート型パソコンの需要減少と非メモリー半導体供給不足で3~8%値下がりが予想された。
業界が今年好況だったが2017~2018年のメモリー半導体スーパーサイクル水準にはまだ及ばない。3~4年前のスーパーサイクル当時、DDR48Gの平均固定取引価格は6~8ドル（約667円~約889円）水準で、MLC128Gbは最高5.78ドル（約643円）（2017年8月）まで跳ね上がった。業界が当初期待していたスーパーサイクルの水準には及ばず、すでに景気減速への懸念に直面している。
大手顧客会社各社が在庫調整に突入したことが、半導体景気の減速に影響を及ぼしたという見方が多い。パソコンとサーバー会社が保有しているDRAMの在庫が普段の水準以上であるため、第4四半期には追加需要が多くない可能性が高いということだ。パソコンの需要も鈍化したという評価が多く、半導体部品の供給不足による生産支障が懸念される。実際、メモリー半導体世界3位の米マイクロン社は、9~11月の売上高の推定値を当初の市場予測値を10%下回る74億5000万ドル（約8兆8000億ウォン、約8282億円）~78億5000万ドル（約9兆3000億ウォン、約8727億円）と提示した。
業界関係者は「代表的なメモリー半導体メーカーのサムスン電子とSKハイニックス半導体も影響を避けられないため、最終的に第3四半期の業績に比べて第4四半期がやや良くない可能性がある」とし、「ただ在庫水準と供給増加幅を考慮すると、来年第2~第3四半期ごろに再び反発する可能性も排除できない」と述べた。
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