LCD事業の撤退を急ぐサムスンディスプレイ…今年6月に生産終了へ向け調整

サムスンディスプレイが液晶表示装置(LCD)事業からの撤退時期を今年末から6月に繰り上げる案を巡り、最終議論を行っていることが分かった。新型コロナウイルス感染症(コロナ19)の影響で、昨年ピークに達したLCD価格の下落傾向が続き、撤退時期を繰り上げたのだ。韓国メディア「chosun Biz」が報じた。(写真:サムスンディスプレイ)

18日、電子業界によると、サムスンディスプレイは忠清南道牙山(チュンチョンナムド・アサン)キャンパスで運営されているテレビ向け大型LCD生産ラインの「L8-2」を今年6月に撤退する案を検討している。撤退決定は最大顧客企業であり、系列会社であるサムスン電子との協議を経て、最終決定することにした。

サムスンディスプレイは2020年末までに国内外のLCD生産ラインをすべて整理し、LCD事業から完全撤退する計画だった。ところがコロナ19の影響でLCD価格が上昇したため、サムスン電子はテレビ向けLCD生産延長を要請し、サムスンディスプレイは要請を受け入れて牙山(アサン)キャンパスでLCDを生産している。

サムスンディスプレイがLCD生産撤退時点を繰り上げた背景にもサムスン電子がある。サムスン電子はテレビ市場シェアを増やし、価格競争力を高めるため、中国BOEと台湾AOU、イノルックスが作る安価なLCD購買を増やすことにした。サムスン電子は長期的に従来のLCDの代わりに、明るさや色の再現率に優れたミニ発光ダイオード(LED)を搭載したQLEDの販売に力を入れる予定だ。

LCD価格の下落もサムスンディスプレイのLCD撤退をあおったものと見られる。市場調査会社のディスプレイサプライチェーンコンサルティング(DSCC)によると、今年1月、テレビ向けLCDの価格は、32インチ基準で38ドル(約4万5300ウォン、約4364円)を記録した。これは昨年6月の88ドル(約10万4900ウォン、約1万106円)と比べて7ヵ月ぶりに64%も下落したものだ。同期間、43と55インチ、65インチのLCDの価格も40~50%下落した。その分、LCDの収益性が悪化しているという意味だ。

サムスンディスプレイはLCDに代わって量子ドット(QD)有機発光ダイオード(OLED)を積極的に育成することにした。サムスンディスプレイ企画チームのチェ·グォンヨン副社長は昨年第3四半期の業績発表カンファレンスコールで「2022年にLCDからQDディスプレイへの事業再編を計画通りに終える予定だ」とし「QDディスプレイを通じたプレミアムテレビ製品群でのリーダーシップ確保に力を注ぐ」と述べた。

サムスンディスプレイは昨年末から、忠清南道牙山(チュンチョンナムド・アサン)キャンパス内にある第8.5世代(2200×2500mm)の大型生産ライン(Q1)でQDディスプレイを生産している。ただ、年間出荷量が55型72万台、65型108万台など、計180万台と、多くはない。サムスン電子の年間テレビ出荷台数(2020年基準·4928万台)の3.6%にすぎない。これを受け、サムスンディスプレイは撤退するLCD生産ラインをQDディスプレイへと転換し、次世代ディスプレイへの転換に拍車をかけている。

一方、LGディスプレイは、LCDの完全撤退を推進しているサムスンディスプレイとは違い、中国広州工場でテレビ向けLCDを引き続き生産することにした。ただ、OLEDへの転換に拍車をかけるため、ノートパソコンやタブレットなどに使う情報通信(IT)向けLCD物量をOLEDへと転換する方法で、全体LCDの生産量を減らすことにした。

韓国のディスプレイ会社の関係者は「LCDは10年以上ディスプレイ市場を牽引してきたが、テレビを含むすべての機器で比重はOLEDに移った」とし「グローバルテレビ市場1位のサムスン電子もOLEDテレビの発売を宣言しただけに、テレビ市場でLCDパネルの座はさらに狭くなるだろう」と話した。

参考記事:サムスンディスプレイ、LCD撤退後に順次QD-OLEDライン増設準備へ
参考記事:LGディスプレイ、サムスン電子に大型OLEDパネルを長期供給の可能性大
参考記事:LCDの価格急落でOLEDとの価格差拡大…コスパのジレンマに陥る韓国業界

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