世界4位の半導体機器メーカーの東京エレクトロン（TEL）が、サムスン電子とインテル、TSMCなどグローバル企業の半導体投資拡大に伴い実績改善傾向が続くだろうという見通しが出ている。ただし、昨年株価が急騰したことに加え、一部の装備は韓国企業の国産化も進んでいる点は留意すべきだという指摘もある。韓国メディア「イーデイリー」が報じた。（写真：TEL）
ウジン投資証券のイ・スンウ研究員は30日、「TELの実績改善が続くと期待されるが、昨年の株価が60％以上急騰しており、一部装備においては韓国企業の国産化が進んでいるという点なども投資の際に留意すべき部分」と話した。
東京エレクトロンは、1963年、TBS（東京放送）が500万円を出資し設立された。設立初期にはラジオ製作と半導体拡散炉とICテスター輸入販売中心の事業構造だった。しかし、積極的な研究開発に支えられ、1980年代後半には半導体機器市場シェア1位にまで成長した。
2020年基準でのグローバル半導体機器メーカーランキングは、アプライドマテリアルズ、ASML、ラムリサーチ、東京エレクトロン、KLAの順となっている。 2019年には当時4位だったラムリサーチがTELを僅かな差で打ち勝ち、3位の座を再奪還。2019年以降、上から10位までは順位変動がなかった。
東京エレクトロンの2022年(3月決算)予想売上高は1兆9000億円(前年比37%増加)、営業利益は5564億円(74%)、株価収益比率(PER)は25倍だ。
今年のガイダンスによれば、売上1兆9000億円、売上総利益率（GPM）は45.3％を見込んでいる。
主要顧客はサムスン電子(18.3%)、インテル(13.8%)、TSMC(11.7%)など、主要半導体企業が並んでいる。売上の97％が半導体装置で、残りはフラットパネルディスプレイ（FPD）で構成されている。工程別売上比重はエッチング38%、露光25%、蒸着21%、洗浄8%、ウェーハプローバ(テスト)7%順だ。
同研究員は、投資ポイントとして半導体キャペックス(資本支出、大規模修繕等)の拡大を挙げた。主要国の半導体投資意思が確固たる中、TSMC、インテル、サムスン電子、SKハイニックス、マイクロンなど主要企業の半導体投資が大幅に増加する見通しだ。彼は「インテルとTSMCが2022年の投資規模を前年比40～50％、マイクロンも25～30％ほど投資を増やす計画」とし、受益を予想した。
半導体製作トータルソリューションを保有している点にも注目した。東京エレクトロンはレジストを塗布して電子回路を形成するCoater(Coater)、Developer(Developer)など、露光プロセストラック設備分野のグローバル1位企業で、市場シェアは87%に達する。これをもとにエッチング、蒸着、洗浄装置トータルソリューションを保有している。
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