サムスン電子、中国TCL、ハイセンス（Hisense）などのテレビメーカーがプレミアムラインナップで運営している「QD-LCD（量子ドット・液晶表示装置）テレビ」の年間売上が今年初めて減少に転じるという見通しが出た。韓国メディア「聯合ニュース」が報じた。（写真：韓国EマートでのTV売場の様子、聯合ニュース）
QD-LCDテレビはLCDテレビに量子ドット（電気・光学的性質を帯びたナノメートル・サイズの半導体粒子）フィルムを加えて色表現力を高めた製品で、通常市場ではQLEDテレビなどの名前で販売される。
6日、業界によると、市場調査会社のオムディアは、今年、世界中に出荷されるQD-LCDテレビの売上を昨年より3.1%減少した176億7千674万ドル（約21兆ウォン、約2兆317億円）と見通した。
QD-LCDテレビの売上が直前年度対比減少するのは、同製品が初めて発売された2017年以後初めてのことだ。
QD-LCDテレビの売上は、2019年の約106億ドル（約1兆2183億円）から2020年は133億ドル（約1兆5286億円）、2021年は182億ドル（約2兆918億円）と、早いテンポで成長してきた。
売上の伸び率が減速しているのは、年間出荷量は増えるものの、中低価格製品の割合が大幅に増えたことによるものと見られる。
業界では普通、1千ドル（約11万5千円）未満のテレビを「中低価格帯製品」に分類するが、QD-LCDテレビの1千ドル（約11万5千円）未満の製品の割合は昨年36.5%から今年52%へと半分を超えるものと見通した。
業界関係者は「製品価格は技術成熟度と関連が多いが、発売から5年でQD-LCD価格が下がった上に中国メーカーが低価型製品を拡大したため、全体売上が減っているようだ」と説明した。
反面、別の光源（バックライト）なしに画面自らが光を放つ高画質テレビの有機発光ダイオード（OLED）テレビの今年の売上は昨年より9.6%増えた137億6千296万ドル（約16兆ウォン、約1兆5819億円）と推定された。
これを受け、今年全体テレビ市場の売上基準でOLEDテレビが占める割合は12.7%に達する見通しだ。
特に1千500ドル（約17万2千円）以上の高価テレビ市場で、このような現象はさらに目立つものと見られる。
オムディアは、1千500ドル（約17万2千円）以上のプレミアム市場でQD-LCDテレビの割合が、昨年の39%から今年は37.8%へと減少する一方、OLEDテレビの割合は、昨年の35.7%から今年は42.1%へと、QD-LCDテレビを追い越すだろうと見込んだ。
世界市場で年間販売されるテレビ約2億2千万台のうち、1千500ドル（約17万2千円）以上の価格帯に当たる製品の数量は1,100万台水準だ。
全体の5%に過ぎないが、相対的に高い収益性が期待できる上、最新技術が搭載されたプレミアム製品のしのぎを削る区間であるため、この市場の主導権を握るのは意味が大きいというのが業界の説明だ。
オムディアは今年、世界のOLEDテレビ市場は計800万台規模まで成長すると見込んだ。
現在、OLEDテレビ市場は、LG電子[066570]が60%以上を占めてリードしており、最近はサムスン電子も量子ドット方式を融合させたQD-OLEDテレビの発売を事実上公式化して合流した。
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