サムスン電子の核心事業であるスマートフォンとメモリ半導体が各種対外悪材料にも関わらず、今年上半期に世界市場シェアを善戦したことがわかった。韓国メディア「ajunews」が報じた。（写真：Galaxy Z flip4＝サムスン電子）
原文記事：https://www.ajunews.com/view/20220817072537494
スマートフォン、半導体、スマートフォン用パネルシェアが前年同期対比増えた。ただ、テレビのシェアは後退した。
17日、サムスン電子の半期報告書によると、今年上半期のスマートフォンのシェアは22.6%で、昨年上半期の20.1%より2.5%ポイント（p）上昇した。昨年末（20.0%）と20年末（19.6%）に比べても2.6%p、3.0%pそれぞれ増えた。
サムスン電子は、スマートフォン市場で2011年以降、11年連続でグローバルトップを走っている。
ただ、今年のスマートフォン市場は、ロシア・ウクライナ戦争の長期化やインフレ悪化などで、昨年より逆成長する見通しだ。ストラテジーアナリティクスは昨年に13億6000万台規模だったスマートフォン市場が今年は13億台に減ると観測した。
これを受け、サムスン電子はプレミアムから普及型まで多様で競争力のあるスマートフォンのラインナップで市場を攻略する計画だ。
サムスン電子のノ・テムンMX事業部長（社長）も最近、米国ニューヨークで開かれた「Galaxy UNPACKED 2022」記者懇談会で「モバイル市場は今年初めには昨年対比4~5%成長を予測したが、最近の予測は-5~8%逆成長が予想される」としながらも「ただし先進市場でフラッグシップスマートフォン需要は依然として維持され一定部分成長している」と述べた。
サムスン電子のもう一つの主力事業であるDRAMメモリ半導体部門も善戦した。該当事業の今年上半期の全世界シェアは43.5%（DRAMエクスチェンジ基準）と推定された。これは昨年上半期の42.9%より0.6%p増えたものだ。
サムスン電子のDRAM市場シェアは2019年43.7%から2020年42.7%に下落したが、昨年43.0%に反騰した。
サムスン電子は半期報告書で「上半期メモリ市場はインフレ深化および金利引き上げなどのグローバル景気イシューにともなう消費心理萎縮の影響でパソコンとモバイルメモリ需要は劣勢を示したが、大容量サーバメモリ需要に積極的に対応し売上成長を引き出した」と説明した。
それと共に高容量・差別化製品発売で製品競争力優位を高め不確実な市場状況に対応すると強調した。
スマートフォンパネルのシェアも今年上半期51.1%で、昨年同期の43.9%より7.2%p上昇した。サムスン電子は今年、スマートフォン市場の成長傾向が制限的だと見て、パネルに新技術の採用を拡大する一方、スマートフォンに有機発光ダイオード（OLED）パネルの採用率を高めていくことにした。
ただ、サムスン電子のテレビ市場シェアは31.6%（オムディア基準）で、昨年上半期の32.7%より1.1%p減少した。地政学的危険とサプライチェーン不安定拡大によりテレビ需要自体が減ったためだ。
市場調査機関のオムディアによると、テレビ市場全体の需要は昨年の2億1千354万台から今年は2億879万台へと逆成長すると予想された。
サムスン電子はプレミアム製品などを前面に出して、2006年から続いてきた世界テレビ市場シェア1位のタイトルを守る方針だ。
サムスン電子の関係者は「ネオQLED 8K革新技術を中心に75インチ以上の超大型プレミアム市場シェアを拡大していく一方、ザ・フリースタイル製品を導入してライフスタイルラインナップを補強する計画」と述べた。
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