サムスンSDIの事業部分別売上の割合が10年間で大きく変わった。リチウムイオン二次電池などを担当するエネルギーソリューション事業部門が大きく成長した。反面、ディスプレイと電子材料部門の割合は減り、企業の事業体質が大きく変わったことを立証した。電気自動車市場とESSなどが大きな成長を遂げている中、この割合はさらに大きくなる見通しだ。韓国メディア「グローバルエコノミック」が報じた。（写真：サムスンSDIが開発したバッテリーブランド「PRiMX」製品＝サムスンSDI）
原文記事：https://www.g-enews.com/article/Industry/2022/10/2022101417543682597bdb7041ec_1
14日、金融監督院の電子公示システムによると、2011~2021年の10年間、サムスンSDIの事業部分別売上比重が大きく変わった。PDP、ブラウン管などを含むディスプレイ事業と半導体素材などの電子材料部門が大幅に減り、2次電池事業が主となるエネルギー部門の割合が大幅に増えた。
2011年のエネルギー部門の売上の割合は52%だった。しかし、年を重ねるごとにエネルギー部門の割合はさらに高くなった。2012年は59%から67%に上昇したが、（旧）第一毛織との合併でエネルギーソリューション、ケミカル、電子材料部門に事業部を改編し、エネルギーソリューションに事業名を変更した後61%に低くなったが、2015年67%、2017年68%、2019年76%、2020年77%などと高くなった。
しかし、2014年に事業を辞める前まで一軸を担当していたPDPなどのディスプレイ事業部門は2012年48%、2013年41%、2012年33%に減少した。2015年にケミカル事業部門を物的分割して新設法人を設立した後、該当法人の持分全量をロッテケミカルに売却した以後、新しく新設された半導体素材、OLED素材などを含む電子材料部門も2017年32%、2018年24%、2021年19%に減った。
このような変化はいずれも急激な成長が予想される2次電池事業で力を育て、グローバル市場を先取りするための資金を確保するためのものと評価される。このうち中型電池事業に区分される自動車電池は、世界の電気自動車市場が大きく成長し、事業の重要性が高まった。自動車先進国と呼ばれる欧州・米国などでは2012年を基点にプラグインハイブリッド（PHEV）と純電動化（BEV）モデルが大幅に増加した。
また、高容量リチウムバッテリーエネルギー貯蔵装置であるESS事業も大きくなった。ESSはエネルギー貯蔵技術で電力需要が少ない時に電力を貯蔵しておき、需要が多い時に電力を使うことでエネルギー効率と電力系統の安定性を高める電力産業の核心技術だ。
今後、この差はさらに広がるものと予想される。各国政府の燃費や二酸化炭素排出規制が強化され、グローバル完成車ブランドが相次いで様々な電気自動車モデルを発売しているからだ。現在、サムスンSDIはドイツのプレミアムブランドであるBMWなどに自社製品を供給し、ステランティスとは米インディアナ州に電気自動車バッテリー生産工場を設立するなど、事業を拡大している。これに対し実際、上半期にエネルギーソリューションと電子材料部分は84%・16%でさらに広がった。
業界関係者は「PDPなどのディスプレイ事業をやめてケミカル部分をロッテケミカルに売却するなどの事業変動があるということを考慮した時も2次電池事業の割合が大きく高まったということが分かる」と述べた。
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