第5世代（5G）移動通信に対応したスマートフォンが来年一気に普及すると予想されるなか、スマホ用中小型OLED（有機EL）パネルに強いサムスンディスプレイの売上が増すものと見られている。韓国経済新聞が報じた。
スマートフォンの出荷台数は増加傾向を示すものと予想される。市場調査会社IDCは、5Gスマートフォンの全世界出荷台数は今年の1100万台から、来年1億9000万台と約17倍に急増すると予測。特に来年から米国を含む、中国、欧州連合（EU）、日本、オーストラリアなどの主要国が5G移動通信サービスを開始する。グローバル5G市場の成長が本格化するものと予想される。 IDCは2019年から2023年まで5Gスマートフォンの出荷台数は毎年約1億台に増加すると予想。年平均成長率は164％を記録すると見通した。 2023年には5Gスマートフォンがスマートフォン市場全体の31％を占め、5億4000万台の規模に達することになる。
同紙によると、産業界では、5Gスマートフォンサービスの拡大に伴い、サムスンディスプレイの売上が増加すると予想。サムスンディスプレイが主導するマートフォンパネル用中小型OLED市場が再び活気を帯びると期待しているという。大容量のデータをリアルタイムにやりとりできる5G環境が構築され、ベゼルを減らし指紋など各種センサを内蔵することができる大画面OLED技術がさらに脚光を浴びるとの予想だ。
OLEDディスプレイは、速い応答速度、低消費電力、優れた画質、広いスクリーンなど、差別化された機能とデザインでプレミアムスマートフォン製品に主に採用されてきた。サムスン電子は、アップルをはじめ、中国のHuawei、オッポ（OPPO）、ビボ（VIVO）などのグローバルスマートフォンメーカーが自社のプレミアム製品にOLEDを主に採用している。
IHSマークィットの調査によると、サムスンディスプレイがスマートフォン用OLED市場をリードしている。出荷基準86％のシェアを記録、競争のない独走体制を継続している状況である。サムスンディスプレイは、過去3四半期の業績発表において「中小型ディスプレイ事業は、業界の生産能力の増加に伴う競争の激化が懸念されるが、5Gスマートフォンへの交換需要の拡大によりOLED採用の増加が期待される」と発表した。ソ・ヒョンチョル新韓金融投資研究員は「来年、サムスンディスプレイの営業利益が3兆3000億ウォンとなり、今年より42.3％増加するだろう」と展望する。
