13日、韓国メディア・ジイレックは、中国の1月のバッテリーの使用量が昨年比で半減したと報じた。報道は中国の市場調査会社「バッテリー中国」の調査を引用したもの。それによると、1月の同使用量は2.32ギガワット時(GWh)となり、昨年比で53.5%も減少した。また、電気自動車の生産量も4万8600台にとどまり、同期比で52.3%減少した。
バッテリーの使用量が不振だった最大の原因は、武漢で発生したコロナウイルスのためだという。また、春節連休や電気自動車の補助金縮小などが複合的に作用し、打撃が大きかったとのこと。工場の操業も正常化されておらず、前方産業の需要まで不振だったようだ。
バッテリーの業界構図にも変化が生じている。 CATL(57.3%)とBYD(10.8%)の二強体制は変わらないが、トップ10に含まれていた同国オプティマムナノエネルギーは破産。電気自動車の補助金が減少したことで、LG化学、パナソニックが相対的に恩恵を受けた形だ。両社の市場シェアは、それぞれ2.3%、3.8%であった。
新興企業であるグォスィアン((国轩高科)は8.1%の市場シェアを占め3位に浮上した。同企業は55億元(約866億円)をかけ、唐山市に年産5GWh規模のバッテリー工場を建設するという。 4位から10位までの市場占有率の差は2%を超えない。
バッテリーの形態別では角形が82.9%と圧倒的に高かったという。円筒形電池が11.9%、パウチ型は5.2%であった。