LGディスプレイ、昨年OLED事業比率30%。今年は40%予想

LGディスプレイがフルTV事業のOLED TVパネルの売上比率を昨年30%台に引き上げたことが分かった。韓国メディアが報じた。
2日、LGディスプレイが公示した2019年の事業報告書によると、昨年TVの売上高のうちOLED TVが占めた割合は34%であった。 2018年24%に比べて明らかに高まった。
LGディスプレイは昨年1兆ウォンを超える赤字を記録した。LCD(液晶表示装置)パネルの価格が中国企業の物量攻勢により打撃を受けた。この影響で、LCDの生産者などを対象に希望退職も実施した。さらに、スマートフォン市場の不振で、スマートフォン用OLED事業成長も予想を下回った。
しかし、大型OLED TVパネルはOLED TV市場の全体的な拡大の中、成長を続けた。市場調査会社HISマークィットによると、昨年、世界OLED TV出荷量は299万7千万台で、前年比19.2%増加した。特に第4四半期には、史上初の四半期出荷台数100万台を超えた。ソニー、パナソニック、ハイセンスなどOLED TV市場後発走者が出荷を大幅に増やし、市場規模が大きくなった。 TV用大型OLEDパネルはLGディスプレイが独占しており、OLED TV市場の拡大は、LGディスプイのパネル出荷量と直結する。
LGディスプレイは事業報告書において、「2019年の業績不振の中でもOLED中心の事業拡大と新事業のビジネスを継続強化した」とし「8.5世代(2200×2500㎜)OLED TVパネルの生産能力を2018年月6万9千枚から2019年月に7万9千毎まで確保しており、壁紙・CSO(クリスタルオーレッドサウンド)などの差別化製品などで大型OLED TV出荷量が増加した」と説明した。
LGディスプレイは今年もOLED TVの売上の割合を高めることに注力する。昨年330万台レベルだった供給量を今年は600万台前後に増やすという目標を立てた。HISマークィットは今年OLED TV出荷量が450万台で、前年比50%増加すると予想した。需要が増えることで、供給も大幅に増えるものと見られる。 LGディスプレイは、高付加価値製品であるOLED TVパネルをもとに黒字転換を狙う。
韓国のアイニュース24によると、業界では、OLED TVの売上高の割合が、今年40%以上まで増加すると見込んでいるという。 OLED TV市場が拡大し続けているうえ、LGディスプレイが昨年第4四半期から本格的にLCD TV用パネルの生産量を減らし始めたからである。同紙はLGディスプレイが今年LCD TVパネルの生産能力(キャパ)を30%程度削減すると見ている。 LGディスプレイはLCD工場再編とOLEDへのラインの切り替えを同時に進行しながらOLEDへの事業再編のために着実に動くとみられる。
ただし、広州OLED工場の量産時期が不明であることが今後の変数だ。の昨年8月末に完成したが、予想よりも収率が改善せず、今年第二四半期まで延期されるという報道もある。そのため、LGディスプレイの第1四半期のOLED TVパネルの販売量も当初の予想より少ないと予想される。
(参考記事:[特集]LGの有機ELパネル供給に狂い。五輪商戦を前に不安広がる
(参考記事:「LGがOLED広州工場に「決死隊」を派遣。量産開始を急ぐ」)

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