「SKマテリアルズとJNCの合弁、エンドユーザーが安定的な素材供給求めた」証券社分析

半導体

「SKマテリアルズとJNCの合弁、エンドユーザーが安定的な素材供給求めた」証券社分析

ハナ金融投資は25日、SKマテリアルズの分析レポートを公表し、同社による青色OLED素材の国産化などの動きも含め評価した。
 
(参考記事:「SKハイニクスがEUVライン構築開始か…DRAM適用と韓国紙」)
 
ハナ金融投資のキム・ギョンミン首席研究委員は、「SKハイニクスのインテルNAND Flash事業買収をきっかけに、工程素材国産化の恩恵が期待されるという点、ウォン高環境にもかかわらず他の工程素材供給会社とは異なり、第4四半期の連結ベースの営業利益はコンセンサス基準658億ウォン(約62億円)で、第3四半期625億ウォン(約59億円)に比べ増加するという点である」と評価した。

キム研究委員は、「最近では、清華ユニグループ(紫光集団)の債務不履行をきっかけに、中国のメモリー半導体市場への参入への難しさが再浮上し、SKハイニクスの株価が上昇するなか、株価相関性が高い(最近5年間0.59)SKマテリアルズの株価にもポジティブな影響を与えた」と分析した。

キム研究員は、「今回のJVで合弁会社JCNは源泉技術を提供し、SKマテリアルズは営業力を発揮するものと期待される。前方産業のEnd-userに該当する顧客が源泉技術を保有している供給会社から安定的な素材供給を求めており、これに対応するために、SKマテリアルズがJVを設立したとみられる」と指摘した。

キム研究員は、今回設立されるJV(SK JNC)について、「売上寄与は2021年から、利益貢献は2022年からと推定する」とし、「OLED工程素材/発光層/ Dopantのバリューチェーンでは、RedとGreenをほぼ独占しているUniversal Display Corporationの最新12ヶ月(TTM)の売上高がUS $ 389Mという点を考慮し、SK JCTがOLED工程素材/発光層/ DopantバリューチェーンでBlueから始まるという点を勘案すれば、売上貢献は一度2021年の300億ウォン(約28億円)、2022年500億ウォン(約47億円)」との予想を示した。その上で、「2022年までに連結ベースの実績貢献よりはPERバリュエーションにおいてポジティブである。 Universal DisplayのForward PERが95.1倍へと、発光層/ Dopantバリューチェーンに対する市場評価が高いことを示すためである」と分析した。
 
(参考記事:「SKマテリアルズ、特殊ガス事業含む全事業好調で3Qは過去最高実績か…証券社分析」)
(参考記事:「[特集]フッ化水素を内製化したSKグループ、半導体事業でさらなる動きも」)
(参考記事:「SKマテリアルズが高純度フッ化水素の量産開始」)


 
 
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