韓国のLCDパネル輸出額激減、OLEDが超える

ディスプレイ

韓国のLCDパネル輸出額激減、OLEDが超える

昨年、韓国のLCD(液晶表示装置)ディスプレイパネルの輸出額が100億ドルを下回り、2005年以来、14年ぶりに最低値を記録したことが分かった。中国のディスプレイメーカーによる大型LCDパネルの生産のため供給過剰が発生し、製品の価格が急落したためだ。

収益性の悪化で国内メーカーのLCD工場の稼働率が低くなった影響もある。これにより、昨年は史上初めてOLED(有機発光ダイオード)パネルの輸出額がLCDパネルの輸出額を超えたことが分かった。

17日、韓国の情報通信企画評価院(IITP)によると、韓国の2019年のLCDパネルの輸出額は79億2500万ドルで、前年比42%減少したことが分かった。TV、モニター、スマートフォンなどの種類別LC​​Dパネルがすべて含まれた額であるという。

年間のLCDパネルの輸出額が100億ドルを下回ったのは、2005年に47億1200万ドルを記録して以来14年ぶりのことである。 IITPによると、韓国のLCDパネルの輸出額は、2006年の122億ドル以来、2018年までに13年連続で100億ドル以上を計上していた。

LCDパネルは、2008年から2013年までの6年間、メモリー半導体よりも年間輸出額が多く、韓国を代表するICT(情報通信技術)輸出製品であった。しかし、2013年に輸出額が306億8500万ドルで最高値を記録した後から下り坂を継続している。

この頃から中国のディスプレイメーカーによるLCDパネルの生産が増加し始め、業界全体における供給量が増えた。 2016年には、LCDパネルの輸出額が約182億ドルと8年ぶりに200億ドル以下となり、ついに昨年は79億ドルまで下がった形だ。

LCDパネルの価格急落もあり、サムスンディスプレイ、LGディスプレイなど韓国企業は国内でのLCD工場の稼動を減らしている。 LGディスプレイは年内に韓国でLCD生産を完全停止する計画を立てた。サムスンディスプレイもLCDラインを「QD」(量子ドット)ディスプレイを中心に転換する投資を進めている。

ディスプレイ専門市場調査会社であるDSCC(Display Supply Chain Consultants)によると、国別LCDパネル生産シェアで韓国は昨年20%から今年は15%となり、5%下落すると予想される。 2022年には11%まで下落し、中国(60%)、台湾(23%)などにLCDパネルの主導権を完全に譲り渡すとの見通しだ。

2000年代後半からディスプレイ技術の市場でLCDのほか、OLED(有機発光ダイオード)技術が成長し、韓国のOLEDパネルの輸出額も徐々に増加する傾向にある。

2007年までに1億ドルを下回ったOLEDパネルの輸出額は、2008年に初めて1億ドルを超えた後、2009年に約18億ドル、2010年27億ドル、2011年45億ドルと、毎年50%以上成長した。

以後、2012年から2016年までは、パネル価格の変動に応じて、40億〜60億ドル台から騰落を繰り返した。 2017年に世界的なスマートフォンメーカーであるアップルが初めてOLEDパネルを搭載したスマートフォンを披露し、モバイルOLEDパネル市場が大きく増えた。 2017年韓国のOLEDパネルの輸出額は92億2200万ドルで、前年比34.4%増加した。

2018年にOLEDパネルの輸出額が103億100ドルを記録し、初めて100億ドルを突破。昨年は0.5%減少したが102億5000万ドルで2年連続100億ドルの輸出を達成した。特に2019年には、OLEDパネル輸出額がLCD輸出額を超えた。


 
 
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