OLED設備投資がLCDを抜く、23年にLCDはゼロに

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OLED設備投資がLCDを抜く、23年にLCDはゼロに

今年を起点に世界のディスプレイ設備投資において有機発光ダイオード(OLED)の比重が液晶表示装置(LCD)を再び超えることが予想される。

26日、ディスプレイ専門市場調査企業の「DSCC」は、減少をたどるLCDディスプレイの設備投資が、2022年には終了するとの見通しを示した。昨年ディスプレイ設備投資においてLCDの比重は61%とOLED(31%)より多かったが、今年はLCD 43%、OLED 57%で状況が逆転するとされる。同傾向は今後さらに加速し、来年にはLCD 29%、OLED 71%、2022年にはLCD 9%、OLED 91%になるとみられる。2023年にはOLEDが100%を占めると予想される。

中国企業の低価格攻勢により、昨年サムスンディスプレイとLGディスプレイのLCDディスプレイの収益性は大きく悪化した。LGディスプレイは「脱LCD」を掲げ、昨年8月、中国広州に大型OLEDパネル工場を完工するなど本格的なOLED大量生産の準備に乗り出した。また昨年10月、サムスンディスプレイは2025年までにQuantum Dot(量子ドット・QD)ディスプレイに総額13兆1000億ウォン(約1兆2000億円)投資すると宣言した。

(参考記事:[特集]LGの有機ELパネル供給に狂い。五輪商戦を前に不安広がる

一方、でDSCCによると、今年のディスプレイ設備投資規模は159億ドル(約1兆7600億円)で前年比8%上昇するとみられる。2017年232億ドル(約2兆6000億円)を皮切りに、2018年199億ドル(約2兆2000億円)、昨年146億ドル(約1兆6000億円)など、最近3年間で減少していた同投資が再び増える上昇に転じる形だ。

今年のディスプレイ設備投資増加の理由としては、新たなファブプロジェクトが出現し、資本集約度が持続的に上がったことによるものだ。今年のOLED設備投資規模は前年比59%、LCDは24%増加するとみられ、モバイルOLED部門は実に363%増加するとみられる。

しかしディスプレイ設備投資規模は来年127億ドル(約1兆4000億円)と再び下がり、2022年の146億ドル(約1兆6000億円)を皮切りに、2023年89億ドル(約9800億円)、2024年66億ドル(約7300億円)まで下がると予想されている。

昨年から2024年までの製造社別のディスプレイ投資予想をみると、中国最大のディスプレイ企業BOEが占有率24.2%で最も攻撃的な投資動向をみせると思われ、チャイナスター(19.6%)、サムスンディスプレイ(15.7%)、LGディスプレイ(10.8%)と続く。


 
 
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