LCDパネル価格3カ月連続上昇、中国工場停止など影響大きく

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LCDパネル価格3カ月連続上昇、中国工場停止など影響大きく

LCDパネル価格3カ月連続上昇… 「中国の工場停止の影響」
TV用LCD(液晶表示装置)パネルの価格が今年に入り3ヶ月連続で上昇している。
新型コロナウイルス感染症の影響により、中国のパネルメーカーが工場を正常に稼動できないことによるものと推測される。
9日、市場調査会社のトレンドフォースウィッツビュー(Wits View)によると、3月上半期、TV用LCDパネルの平均価格が、前月上半期比で5%上昇したことが分かった。
サイズ別に見ると、最も小さい32インチが3月前半の平均価格で37ドルとなり、2月前半に比べて8.8%(3ドル)上昇となった。
43インチ4Kパネルの価格は79ドルと6.8%(5ドル)上昇し、この他にも50インチ、55インチ、65インチパネルの価格も、すべて前月比で上昇している。
ただし75インチLCDパネルだけは、前月同期比で変動がなかった。
最も小さい32インチのパネルだけを見ると、3月前半の37ドルという価格は、2019年7月の前半に付けた39ドル以来8ヶ月ぶりの高値である。
TV用LCDパネルの価格は昨年、中国メーカーの低価格攻勢などにより、2019年12月には底値を記録した。しかし、今年1月に入ってからは3ヶ月連続で価格の上昇曲線を描いている。昨年の下半期からLG電子やサムスンなどの韓国のディスプレイメーカーが、生産性の低下を理由にLCDの生産を減らしていることが影響している。
さらに、2月単月で見た場合、中国で感染が拡大した新型コロナウイルスの影響により、中国企業のLCDパネルの生産に支障が生じたことも主な原因として挙げられる。
コロナ19の発症地とされる中国の湖北省武漢には、中国最大のディスプレイ企業であるBOE社をはじめ、CSOT社やティエンマ社などの工場が稼働している。
BOEは10.5世代LCD生産ラインを備えた「B17」工場を、CSOTはLCDやモバイル用有機EL(OLED)の工場を有している。ティエンマも4.5世代LCDと、第6世代OLED工場を運営している。
韓国メディア・アジュ経済によると、武漢や中国内の主要LCDサプライチェーンでは、部品の供給減や労働力確保の難しさによりパネル生産に支障が生じると予想する。
特に武漢BOEの新規10.5世代LCD工場においては、当初3月に稼動を予定としていた計画が遅延する可能性が出てきており、今年上半期内のライン稼動も見通しが不透明であると伝えられている。


 
 
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